組織活性化の3条件

株式会社MELコンサルティング シニアコンサルタント 太田義則

「会社」とは“会所（集る所）”と“社中（仲間）”を合成して「会社」と訳されたものだと言われ、また、COMPANYとは「“COM（一緒に）PANY（パン）を食べる人”」の意味を示している。要は、すべての計画実現は、組織を構成する“人”に係わることは承知の通りである。
そこで、計画実行に求められる、“組織活性化の3条件”を再確認してみる。

達成すべき“目標”の明確化

事業計画策定には、経営目標（利益計画）と、計画策定の「前提条件」となる売上高目標・経常利益目標・投資内容と、その計画達成に必須の主要取引先、主要商品の売上高など「主要要件」の明確化が求められる。
最終的に、全社目標から部門目標へ、そして、個人目標へと落とし込みがなされていることが前提である。

全社員の“やるべきこと”の明確化

目標達成に向け“個々にやるべきこと”が担当個人まで下ろされていることが必要である。この“やるべきこと”の明確化には、「上司より・お客様より・他部門より・部署内より」の4つの側面から集約された“やるべきこと”の明確化が必要である。

調整・納得ルールの明確化

最後に強調したいことは、各自ごとに、策定した計画内容・担当すべき役割・責任区分に対する、話し合いによる調整・納得合意にある。末端社員の納得・合意なくして求められる行動はあり得ない。